(画像:Harper's Bazaar)
2ヶ月前、アダム・マッケイ監督、マーク・ラファロ、ハビエル・バルデム、エマ・ストーン、ホアキン・フェニックス、ティルダ・スウィントン、オリヴィア・コールマンら4000人以上のハリウッドの表舞台・裏方の関係者が、「パレスチナ人民に対するジェノサイド、アパルトヘイトに関与しているとされる」イスラエル関連機関や企業との協力を拒否する署名を行い、少なからぬ反発を招いた。

(画像:Vogue)
この署名に対し、パラマウント・スカイダンスは即座に反応し、イスラエルの映画・テレビ関係者をボイコットするこれらの行為に同意しないと公に表明。このようなボイコットは平和と相互理解の推進に役立たないばかりか、むしろ世界のエンターテインメント業界とアーティストがそれぞれの物語を共有し、コミュニケーションを促進すべきだと述べた。ワーナー・ブラザース・ディスカバリーも追随しないと公に表明し、これは同社の差別禁止ポリシーに反すると考えた。リーヴ・シュレイバー、デブラ・メッシングら1200人以上のハリウッド関係者は、別の署名活動を開始し、ボイコット派の同業者たちに反ユダヤ主義の動きを助長しないよう忠告した。
しかし、最新の進展として、パラマウント・スカイダンスは公に不同意を表明するだけでなく、ボイコット派の業界関係者を取引拒否の対象としてリストアップしているようだ。
(画像:Variety)
米メディア『バラエティ』誌は本日、パラマウント・スカイダンスの新CEOデヴィッド・エリソンの今後の運営方針に関する特集記事を掲載。その中で、パラマウント・スカイダンス内部にブラックリストが存在すると報じられた。このブラックリストに載るアーティスト、監督、プロデューサーは、「公然と反ユダヤ主義を主張している」または「排外主義、同性愛嫌悪」の立場にあると見なされた人物であり、パラマウント・スカイダンスはこれらの人物との協力を断固として拒否するという。ただし、署名してボイコットを支持した人々がこのリストに含まれているかどうかは現時点では不明だ。
エリソンの父であるオラクル社創業者ラリー・エリソンは、イスラエル首相ベンヤミン・ネタニヤフと親密な関係にあり、イスラエル国防軍の主要な支援者でもある。彼はまた、息子が経営するスカイダンス・メディアによるパラマウント買収を資金面で支援しており、これによりもともと反イスラエル的な意見に非常に敏感だったパラマウントの幹部の政治的立場は、さらに明確になっている。
via: Variety