CD Projektはこのほど、有料で提供されていた『サイバーパンク2077』のVR MODに対し、「デジタルミレニアム著作権法（Digital Millennium Copyright Act、略称DMCA）」に基づく著作権侵害の申し立てを行ったことを認めた。その理由は、MOD制作者が公式の要求に従い、作品を無料で提供することを拒否したためだ。この動きは、ゲーム業界におけるMODが派生作品に当たるのか、そして商業化が可能かという長年の議論を再び巻き起こしている。
「R.E.A.L. VR」と名付けられたこのMODは、VR MOD開発者のLuke Ross氏によって制作され、Patreonの有料コンテンツとして提供されていた。
CD Projekt Redの事業開発担当副社長Jan Rosner氏は、同社は常にプレイヤーコミュニティの創造的なエネルギーを支持しているとしながらも、無許可で自社の知的財産をいかなる形であれ営利目的で使用することは受け入れられないと述べた。
公式はRoss氏に連絡を取り、MODを無料版に変更し、任意の寄付を受け付けるか、あるいは直接削除するよう求めたが、最終的に協力が得られなかったため、法的措置に踏み切った。
一方、Ross氏は公式の立場に強く反論し、自身のVRシステムは独立したソフトウェアであり、ゲームのコードや素材を一切使用していないため、ファン創作物や派生作品とは見なされるべきではないと主張した。彼は、このシステムが複数の異なるエンジンのゲームに対応しており、その機能は画面キャプチャやパフォーマンスツールに近い性質を持ち、ゲーム内容を直接改変したり再配布したりするのとは異なると指摘した。また、彼は双方に対し、公式が承認したり、あるいは共同でリリースしたりするなど、より建設的な解決策を模索するよう呼びかけた。
議論が拡大した後、Ross氏は『サイバーパンク2077』VR MODのサポートを停止し、Patreonから関連コンテンツを削除すると発表した。彼は、ゲーム会社が「派生作品」の定義を過度に拡大し、MODがプレイヤー体験にもたらす価値を無視していると断言した。また、コミュニティの創作活動がゲームの売上やライフサイクルに貢献していることを正視していないと述べた。
実は、Ross氏がDMCAによる申し立てを受けたのはこれが初めてではない。2022年には、『グランド・セフト・オートV』と『レッド・デッド・リデンプション2』のVR MODを巡り、Take-Two Interactiveから同様の措置を受けている。