マイクロソフトが以前展開した「This Is an Xbox」マーケティングキャンペーンが、再び物議を醸している。『The Verge』の報道によると、このプロモーションはXbox社内でかなりの反発を招き、一部の従業員は内容に不快感を覚え、「侮辱された」と感じる者までいたという。
広告は、スマートフォン、タブレット、スマートテレビも「an Xbox」と見なせると主張しており、これは消費者に「本体を買わなくてもXboxゲームがプレイできる」と示唆するに等しい。クラウドやクロスデバイスサービスが成熟しつつある状況では「技術的には理にかなっている」ものの、本体市場の競争が激化している時期に、かなり分裂したブランドメッセージを発信していると見られている。
報道は同時に、この不満を「Xbox everywhere」路線と結びつけ、すでに退社した元Xbox幹部のサラ・ボンド氏を名指ししている。『The Verge』の報道によると、ボンド氏は近年、Xboxブランドを「本体中心」からマルチデバイスのエコシステムへと拡大することをより積極的に推進しており、外部からは「This Is an Xbox」がこの戦略を象徴するスローガンと見なされていた。
報道によると、ボンド氏は2024年7月にXboxモバイルゲームストア計画を自ら発表していた。このプロジェクトが順調に進んでいれば、「マルチデバイスこそXbox」というイメージをさらに強化できたはずだが、計画が度々延期されたことで、プロモーションと現実の乖離がより一層際立って見える。
人事面では、この騒動は最近の幹部交代とも絡み合っている。複数の海外メディアは以前、ボンド氏がXboxの最高経営責任者（CEO）職を辞任したと報じていたが、その後の公式発表では、彼女の退任はフィル・スペンサー氏の別れの声明で「軽く触れられた」に過ぎなかった。対照的に、新任責任者のアシャ・シャルマ氏、マイクロソフトCEOのサティア・ナデラ氏、そしてXboxスタジオ責任者のマット・ブーティ氏の公の発言では、ボンド氏について一切言及がなかった。
『The Verge』は、現役および元従業員の証言を引用し、ボンド氏と一部の同僚との関係が緊張していたと描写しており、今回の「This Is an Xbox」を巡る社内反発は、長期にわたる路線対立が一気に噴出したもののように見えるとしている。
via： The Verge