ディズニーがマーベル・エンターテインメントで人員削減、ビジュアル開発部門は外注体制へ移行し、映画・ドラマ・コミック部門に影響

海外メディア「Deadline」の報道によると、ウォルト・ディズニー・カンパニーは先日、最大1,000人に及ぶ新たな人員削減計画を開始しました。これに伴い、傘下のマーベル・エンターテインメントも影響を受け、複数の主要部門で人事調整が行われたと報じられ、業界の注目を集めています。

報道によると、今回の人員削減はマーベルのニューヨークとバーバンクの拠点で広範囲に及び、コミック出版、映像制作から財務、法務部門に至るまで影響が出ており、会社が全面的な組織再編を進めていることを示しています。中でもビジュアル開発部門への影響が最も顕著で、関連職位の多くが削減されました。

今後、ビジュアル開発の業務はプロジェクトベースの外注モデルに移行する見込みで、アーティスト、イラストレーター、デザイナーは正社員として雇用されるのではなく、各映像プロジェクトのニーズに応じて協力し、スリム化された内部チームが統括管理を担当します。同部門は2010年の設立以来、マーベル・シネマティック・ユニバース全体のビジュアルスタイルを形成する上で重要な中核を担ってきました。

従業員に送られた社内メモの中で、ディズニーの新CEOジョシュ・ダマロは、今回の人員削減は「業務の効率化」を目的とし、業界環境の変化と将来の発展ニーズに対応するため、より機敏でテクノロジー志向の組織を構築すると述べています。

注目すべきは、ディズニーが2023年にも大規模な人員削減を実施し、当時7,000人を解雇したことです。今回再び規模を縮小したことは、同社がコスト管理と組織再編戦略を継続して推進していることを示しており、マーベルの今後の映像制作およびクリエイティブ制作の運営モデルにも変化が生じることになります。


via: Deadline