ソニー・インタラクティブエンタテインメント（SIE）が、またまた物議を醸しています。PlayStation 5（PS5）やPS Portalのハードウェア価格改定で批判を浴びたばかりですが、今度はデジタルゲームに「30日ごとのライセンス認証」メカニズムを導入したとのウワサが。これにより、プレイヤーが長時間ネットワークに接続しないと、せっかく購入したゲームが遊べなくなる可能性があるとされ、瞬く間にコミュニティの注目と不満が爆発しています。
海外メディアの報道によると、複数のPlayStationユーザーがPS5およびPS4プラットフォームで、一部のデジタルゲームに新たなライセンス制限が設けられていることを発見しました。この仕組みでは、プレイヤーは少なくとも30日に一度、アカウントにログインするか、本体をネットワークに接続する必要があります。これを怠ると、システムが一時的にゲームのライセンスを取り消し、再接続して認証を行うまでゲームが起動できなくなるというものです。
現時点での情報では、この措置は2026年3月のシステムアップデート以降に購入されたゲームのみに影響するようで、それ以前に購入済みのデジタルコンテンツは今のところ対象外とのこと。しかし、このような仕様はやはりプレイヤーに不安を与えており、「これは新たなデジタル著作権管理（DRM）制限に他ならず、購入済みコンテンツに対するプレイヤーの実質的な支配権を弱めるものだ」と多くの人が感じています。
この話題は、2013年にマイクロソフトがXbox Oneを発表した際の、あの物議を醸したポリシーを瞬時に思い出させます。当時、プレイヤーに24時間ごとのオンライン接続を義務付けるという設計は、猛烈な反発を招き、最終的に公式がその措置を撤回せざるを得なくなりました。もしソニーが同様の方向へ進むとすれば、当時の騒動が再燃する恐れがあるでしょう。
一部のプレイヤーはすでに公式カスタマーサポートに問い合わせており、その回答内容から推測するに、このメカニズムはシステムエラーではなく、意図された機能である可能性が高いようです。しかし、現時点までソニーからの公式な説明はなく、さらなる憶測を呼んでいます。
via： TechRadar