PlayStationが先日、小島秀夫監督の次世代アクション諜報ゲーム『PHYSINT(仮題)』への協力を撤回し、Xboxがパブリッシングを引き継ぐと発表したことで、ソニーが提携を解消した理由について憶測が飛び交っている。アナリストたちは、『DEATH STRANDING 2: ON THE BEACH』の販売実績がその主要な要因の一つである可能性を指摘している。

日本のゲーム産業コンサルタント会社Kantan GamesのCEO、セルカン・トト氏は自身のX(旧Twitter)で、「小島秀夫のゲームはプラットフォームのマーケティングにおいて非常に強いオーラ効果を持つため、元々販売数だけで評価されるものではない。しかし、『DEATH STRANDING 2: ON THE BEACH』が初代に比べて明らかに販売が落ち込んでいることが、ソニーに不安を与え、彼との関係を断ち切る決断をさせたようだ」と投稿している。
ソニーとコジマプロダクションは、『DEATH STRANDING 2: ON THE BEACH』の公式販売数をまだ発表していないが、ゲーム市場データ分析会社Alinea Analyticsの最新の推定では、現時点で約250万本を販売しているという。 対照的に、初代『DEATH STRANDING』は2021年3月までに500万本を販売し、その後累計プレイヤー数は2,000万人に達している。ただし、これにはサブスクリプションサービスや無料配布のプレイヤーも含まれており、直接販売数とは同等ではない。

Alineaは、『DEATH STRANDING 2: ON THE BEACH』の販売が明らかに鈍化しており、度重なる割引も購買意欲を効果的に刺激できておらず、収益は前作を下回っていると指摘している。 トト氏もIGNのインタビューに対し、「これはもちろん良い兆候ではない」と認めている。
Alinea Analyticsの市場分析責任者であるリース・エリオット氏は、初代の制作費が約1億ドルだったのに対し、続編は1億5000万ドルから2億ドルに達する可能性があると述べている。 彼は、「マーケティング費用、そしてソニーが傘下の『Horizon』シリーズ開発元であるゲリラゲームズの一部人員を初代『DEATH STRANDING』の支援に充てたことによる機会費用を考慮に入れれば、このシリーズはほぼ確実に元は取れているだろうが、ぎりぎりといったところだろう」と語る。
エリオット氏は、『CONCORD』のような高コスト作品の失敗が、ソニーに利益率をより重視させるようになった可能性があり、『PHYSINT(仮題)』は完成までにまだ5年から6年を要すると見られ、開発規模はさらに大きくなる可能性があると分析している。

しかし、ゲーム業界メディア『The Game Business』の共同創設者兼編集長であるクリストファー・ドリング氏は、「小島秀夫のゲームと契約するのは、元々利益率のためではなく、ブランドの信頼性のためだ。Xboxにとっては、これは見事な勝利だ」と断言している。
via: IGN