OpenAIのサム・アルトマンCEOが先日、パソコンのメモリ(RAM)の利用効率をめぐる発言で物議を醸し、ゲーマーやテックコミュニティーから「AIデータセンターを優遇している」と批判を浴びた。反発が収まらないなか、アルトマンはX(旧Twitter)で釈明。ユーザーが自由にメモリを搭載することを支持していると強調し、発言が文脈を無視して切り取られたことに不満をあらわにした。

発端となったのは、アルトマンが先日、番組『Cheeky Pint』のインタビューで、世界的なDRAMの供給逼迫について語った際の発言だ。アルトマンは、世界規模での資源配分という観点から見れば、供給量が限られている大量のメモリを個人のパソコンに搭載しながら、実際に使われるのが全体の5%程度の時間にとどまる状況は、理想的な資源配分ではないと主張。供給が極端に限られるなかでは、メモリをクラウドのデータセンターに集約したほうが全体の利用効率を高められるとしつつ、多くの人は正反対の直感を抱いているとも指摘した。
この発言は一部のネットユーザーから、メモリをAI企業に優先的に回すべきだという主張だと受け取られ、数多くのミームや批判が噴出。アルトマンと長年対立しているイーロン・マスクも議論に加わり、「人々にも自分のRAMを所有する権利がある」と投稿した。ただし、アルトマンが語っていたのは供給不足下における利用効率であり、消費者によるRAMの購入や所有を制限する具体策を提案したわけではない。
アルトマンはその後、 X(旧Twitter)でユーザーに反論。さらにフォロワーの提案を受け、一時は表示名を「Ram Altman」に変更した。
「僕は本当に、世界中に大量のメモリが行き渡ってほしいと思っているし、誰もが自分のパソコンに好きなだけ搭載できるようになってほしい。この発言が文脈を無視して切り取られたのは、マジでうざい。僕はずっと、世界全体でメモリの生産量を大幅に増やすべきだと主張してきた」別の返信では、「君には山ほどRAMを持っていてほしい。もっと作ろう」ともつづっている。


RAMをめぐる騒動に加え、アルトマンは米中間選挙の期間中、人工知能の進むべき方向についても見解を示した。2026年11月3日の米中間選挙では、民主党がドナルド・トランプ大統領率いる共和党を破り、上下両院で多数派を獲得。この政治情勢の変化を受け、今後の米国におけるAI規制政策が見直される可能性にも注目が集まっている。
これについてアルトマンは、別のX投稿で「人類は常に未来の主導権を握るべきだ。OpenAIは、人間が『AIシステムから報酬に値すると判断された行動』しかできない役割に制限され、それを合理的な仕組みとして受け入れるべきだという考えに反対する」と述べた。
さらに、「人類は未来の主導権を超知能AIに明け渡すべきではない。そして最終的には、この要件がAI開発に課される制約になるべきだ」と主張。ただし、この声明が選挙結果と直接関係しているかどうかについては、明言していない。

もっとも、今回の釈明でアルトマンが、クラウドにおける資源利用の効率性に関する当初の見解を撤回したわけではない。強調したのは、個人によるメモリ所有を制限するのではなく、供給そのものを拡大すべきだという点だ。AIデータセンターによるメモリの大量調達で、一般消費者向けパーツの供給と価格には引き続き圧力がかかっている。今回の騒動は、限られたハードウェア資源をめぐるAI業界と一般消費者の競争を、あらためて浮き彫りにした。