ユービーアイソフトは、自社のレースゲーム『ザ・クルー』のサーバーを閉鎖しました。これに対し、2人のプレイヤーが不満を抱き、損害賠償とデジタルゲームの所有権に関する明確化を求めて訴訟を提起。しかし、ユービーアイソフトは法廷で「プレイヤーが購入したのはゲームそのものではなく、『期限付きのアクセス許諾』である」と明確に表明し、この発言がゲームの財産権と消費者権益を巡る議論を再び巻き起こしています。
この騒動は、2014年にリリースされた『ザ・クルー』が2024年3月末に正式にサーバーを閉鎖したことに端を発します。これにより、デジタル版、パッケージ版を問わず、プレイヤーはゲームにアクセスできなくなり、ゲームコンテンツは完全に利用不能となりました。続編の『ザ・クルー2』や『ザ・クルー：モーターフェス』にはオフラインモードが搭載されていますが、初代『ザ・クルー』には同様の機能が提供されていませんでした。
訴訟を起こしたプレイヤーらは、購入したゲームの有効化コードが2099年まで有効と表示されていたため、ゲームを長期にわたってプレイできると合理的に期待していたと主張。ユービーアイソフトがカリフォルニア州の「虚偽広告法」、「不公正競争法」、「消費者法的救済法」に違反したとして、詐欺および契約違反の罪で告発しています。彼らはさらに、状況を「ピンボール台」に例え、使用権を剥奪された感覚だと説明しました。
しかし、ユービーアイソフトは訴訟への回答で、プレイヤーがゲームの完全な所有権を一度も持っていなかったことを強調。購入時にパッケージに大文字で「ユービーアイソフトは30日前の通知をもって、一部のオンライン機能を閉鎖する場合があります」と明記されており、プレイヤーが取得したのはあくまで使用許諾であると主張しています。
この訴訟は、現代のデジタルゲーム市場におけるゲームの「所有権」と「使用権」の曖昧な境界線を浮き彫りにしています。ユービーアイソフトは訴訟の却下を求める申し立てを行っていますが、これが認められなければ、裁判は陪審員裁判へと進むことになります。
現在、Steamを含むデジタルプラットフォームでは、ゲームページに「購入するのは『許諾』であり『所有権』ではない」という説明が追加されています。この変更は、デジタルストアがコンテンツを販売する際に、その実質的な法的性質を明確に告知することを義務付けるカリフォルニア州の新法規に起因するものです。
しかし、事前の告知メカニズムがあったとしても、数年後にゲームを起動したらプレイできなくなっていた場合、このような「許諾」が果たして合理的であるのか、それは今後もプレイヤーと業界の間で避けられない争点となるでしょう。
via： IGN