任天堂の次世代機「Switch 2」の発売が間近に迫り、世界中のプレイヤーが無事ゲットできることを祈るばかりですよね。今回、任天堂は転売対策として、国内プレイヤーを優先する様々な施策を打ち出しており、これには日本のゲーマーからも概ね賛同の声が上がっています。
具体的には、「2025年2月28日までにNintendo Switchのゲーム総プレイ時間が50時間以上」という条件や、「申込時点でNintendo Switch Onlineの累計加入期間が1年以上、かつ申込時に加入中であること」といった制限が設けられました。さらに、本体を日本語専用機と多言語版で価格差を設けることで、海外の転売ヤーが日本で買い占めて海外で転売し利益を得ることを防ぐなど、任天堂さんの並々ならぬ努力がうかがえます。
しかし、転売ヤーもあの手この手で利益を狙うもの。徳間書店が運営するウェブメディア『Asagei Biz』が、そんな彼らの新たな動きを報じています。
同記事によると、任天堂が今回「Switch 2」本体を販売予定の地域は「日本、北米、欧州、豪州、アジア（中国を除く）」となっており、中国市場を初動の発売地域から除外しているとのこと。多くの記者は、COVID-19パンデミック期間中に、中国人が日本でSwitch本体を大量購入し中国へ転売したことによる社会問題などが原因ではないかと推測しています。もちろん、中国におけるゲームコンテンツの審査も、正規販売が難しい一因ではないかと指摘する声もあります。
記事では、任天堂の対策によって「中国の転売ヤーが日本で本体を大量購入し、中国へ転売するハードルはかなり高い」と分析。そのため、多くの転売ヤーは、もはや中国への転売ではなく、家電量販店や小売店の関係者と早期に内通ルートを構築し、事前に手を回すなど、日本国内での転売で利益を得ようと画策しているという情報も出ているそうです。
転売ヤーに金を払う人がいる限り、彼らが消えることはないでしょう。多くの善良なゲーマーとしては、抽選販売に当選できることを祈りつつ、任天堂さんが十分な供給量を確保してくれることを信じるしかないですね。
via： asagei