（画像：ABC）
『ジミー・キンメル・ライブ！』の司会者ジミー・キンメルが、先日番組内でチャーリー・カークの銃撃事件についてコメントした際、デマだと批判され、アメリカ連邦通信委員会（FCC）など各方面から関心を集め、一時的に番組が休止された。この騒動は、右派がキンメルをデマで中傷していると非難し、左派は言論の自由を擁護し、発言権を強制的に奪うべきではないと主張するなど、非常に二極化した反応を引き起こした。左派の発言方法には、Disney+の一斉解約も含まれていた。これは、『ジミー・キンメル・ライブ！』が所属するテレビ局がABCであり、ABCの親会社がディズニーであるため、番組の休止を命じたのがディズニーであることから、これが最も直接的な制裁手段だと考えられたためだ。
（画像：ディズニー）
しかし興味深いことに、番組が再開されると、以前解約した加入者が戻ってきただけでなく、新たな加入者も引き寄せた。調査会社Antennaのデータによると、今年9月、米国のDisney+の平均解約率は8%で、それまでの2ヶ月間の4%の2倍だった。同時に、Huluの同月の解約率は10%で、それまでの2ヶ月間の5%の2倍だった。彼らのデータはまた、米国の主要9つの有料ストリーミングプラットフォーム（Apple TV+、Discovery+、Disney+、HBO Max、Hulu、Netflix、Paramount+、Peacock、Starz）の9月における平均解約率が7%だったことも示している。
（画像：ABC）
しかし、ちょうど番組休止の前後で、ディズニーは米国の一部のDisney+とHuluのプランのサブスクリプション料金を引き上げることを発表しており、これが一部の加入者の継続意向に多少なりとも影響を与えた可能性はあるが、その影響の度合いは不明だ。
一方で、Disney+とHuluの9月の新規登録者数は、それまでの2ヶ月間よりも多かった。Antennaの推定によると、Disney+の同月の新規加入者は218万人（8月は199万人、7月は165万人）で、Huluの新規加入者は211万人（8月は197万人、7月は173万人）だった。