Steam Machineの価格が700～800ドル帯になる可能性が広く議論される中、その市場での位置づけと競争力について業界から疑問の声が上がっている。今回、元XboxおよびWindows部門の幹部であり、元Blizzard Entertainment社長のMike Ybarra氏もこの議論に加わり、Valveに対し「SteamOSを開放すべきだ」と公に呼びかけ、サードパーティメーカーが自由にSteam Machineを開発できるようにすることで、市場全体の参入障壁を下げるべきだと主張した。
Ybarra氏はX（旧Twitter）でValveを直接タグ付けし、「サードパーティがSteamOSを利用して、様々なスペックと価格帯のハードウェアを投入できるようにしてほしい。そうすればSteamOSのエコシステムは急速に拡大し、Steamストアの収益も成長し続けるだろう」と投稿。この発言は、たちまちテックコミュニティとゲーマーの間で大きな注目を集めた。
彼の発言は、最近のSteam Machineの価格設定に対する懸念に端を発している。先日、海外メディアはSteam Machineの販売価格がプレイヤーの予想よりも高くなる可能性があると指摘し、『Linus Tech Tips』もValve内部が「この製品は500ドルクラスのコンソール価格モデルを採用しない」と示唆したことを報じ、その結果、Steam Machineの最終価格は750ドルを超える可能性があると推測されている。
比較すると、市場ではPS5ディスク版が549.99ドル、デジタル版が499.99ドル、そして最上位モデルのPS5 Proが749.99ドルで販売されている。
これは、Steam Machineの価格が高すぎれば、既存のハイエンド家庭用ゲーム機と直接競合することになるが、コンソール独自の独占タイトルという強みがないことを意味する。Ybarra氏は、まさにここにサードパーティメーカーが介入すべき理由があると指摘する。市場競争を通じて、価格は自然と柔軟性を増し、様々な層のニーズに合ったスペックの製品が投入されるようになるだろうと。
注目すべきは、技術的な観点から見れば、サードパーティはすでにSteamOSを採用できる点だ。Lenovo Legion Goはその先行事例である。Valveもかつて『IGN』に対し、他のハードウェアがSteamOSを採用することには常にオープンな姿勢だと語っており、各メーカーがどれだけ意欲的に取り組むかが現実的な問題とされている。しかし、Ybarra氏の呼びかけは「公式な立場の明確化」を強調しており、ハードウェアメーカーがSteamOSエコシステムに参加するインセンティブをさらに高めることを目的としている。
彼はさらに、MicrosoftもSteamOSを採用することでハードウェア分野でブレイクスルーを達成できると指摘した。「これは本来Xboxがやるべきことだが、彼らはWindowsやAI、企業関連の機能を推進せざるを得ないだろう」と。この可能性は低いと認めつつも、「もしMicrosoftがSteamOSを受け入れれば、巨大な市場優位性を手に入れるだろう」と述べた。
次世代XboxがSteam版PlayStationゲームをプレイできるようになると報じられるなど、家庭用ゲーム機とPCの境界線はますます曖昧になっている。このクロスプラットフォーム競争において、Ybarra氏の発言は単なる提言に留まらず、業界への警鐘でもある。もしSteam Machineの価格が手頃でなく、ValveがSteamOSエコシステムを拡大しなければ、本来拡大できたはずの市場空間を無駄にしてしまう可能性が高い。
via： IGN