スマホゲー全盛の今、かつてほどの勢いはないと思われがちなオンラインゲームやネットゲーム。しかし、実は日本では低年齢層への広がりを見せているんです。
そんな中、日本が誇るNGO団体「国民生活センター」が先日、未成年者の消費トラブルに関する分析結果を発表しました。なんと、オンラインゲームの課金トラブルでは、小学生の課金平均額がまさかの10万円超え！ 未成年プレイヤーの課金がどんどんエスカレートしている実態、そしてその中心が小中学生に移りつつあることが明らかになったんです。
調査結果によると、2018年以降、オンラインゲームやネットゲームの課金トラブルにおける主要な層は、なんと未成年者（20歳未満）が過半数を占めているとのこと。しかも、高校生だけでなく、小中学生の平均課金額が右肩上がりで増え続けているというから驚きです！
2023年度のデータを見てみると……。
小学生の平均課金額： 105,741円
中学生の平均課金額： 193,366円
いやはや、未成年プレイヤーたちのオンラインゲーム・ネットゲームにおける課金「実力」は、もはや侮れないレベルに達していると言えるでしょう！
（このデータは、オンラインゲームやネットゲームで課金経験のある回答者の平均値です）
これらの課金トラブルについて、国民生活センターが関連機関にヒアリングを行ったところ、なんと9割以上が「保護者の監督・管理不足」が主な原因だと回答したそうです。キャッシュレス決済が普及し、課金が手軽になったことで、日本の未成年キッズたちが躊躇なくゲームに諭吉を投入している現状が浮き彫りになりました。
さらに分析では、実は回答者全体（ネットショッピングやゲーム課金など、あらゆるネット消費を含む）の平均で見ても、小中学生が年間10万円以上を費やしていることが判明。この10年間のデータ推移を見ても、日本の未成年者のネット消費額が着実に増加していることが見て取れます。
国民生活センターは、未成年者と保護者双方への消費者教育や意識向上の必要性を強く訴えています。単に未成年者の出費が増えるだけでなく、それが消費トラブルに発展するケースも頻発しており、まさにデジタル時代ならではの新たな課題と言えるでしょう。