（画像提供：20世紀スタジオ、Pinterest）
ハリウッドの映像産業を再興すると繰り返し公約してきたドナルド・J・トランプ米大統領が、本日、米国以外の国で製作されたすべての映画に対し、重い関税を課すと大々的に発表した。これは、海外での撮影に流出している制作チームを国内に戻すことを目的としているという。
トランプ氏は声明で次のように述べている。「米国の映画産業は急速に衰退している。他国は、我々の映画製作者や大手スタジオを米国から引き離すための様々なインセンティブを提供しており、ハリウッドや米国の多くの地域がその影響で深刻な打撃を受けている。これは他国による共同の行為であり、国家安全保障に対する脅威となる。さらに、政治的なメッセージの伝達や宣伝も含まれている！したがって、私は米商務省と米通商代表部に対し、米国に輸入されるすべての外国製映画に直ちに100%の関税を課すよう指示した。我々は映画が再び米国本土で製作されることを望む！」
（画像提供：ドナルド・トランプ）
トランプ氏のこの政策は、もともとハリウッド以外の国で製作された外国語映画だけでなく、米国以外で撮影されたハリウッド映画にも影響を与える。ハリウッド映画が他国でロケを行うことは珍しくないが、近年、多くの制作チームが海外に拠点を移す傾向が強まっているのは事実だ。例えば、英国のパインウッド・スタジオは、多くの大作映画がこぞって予約する撮影地であり、現在『アベンジャーズ／ドゥームズデイ』（原題：Avengers: Doomsday）の制作チームもそこで撮影を行っているという。
これらの制作チームが海外で撮影を行う理由も、トランプ氏が言うように、他国が多額の減税や補助金を提供し、莫大なコストを削減できるからだ。もちろん、『アバター』シリーズのような特殊な例もある。ジェームズ・キャメロン監督は長年、ニュージーランドのウェタ・ワークショップと共同で制作しており、彼自身も妻と共にニュージーランドに定住しているため、すべての『アバター』作品は完全にニュージーランドで制作されている。
via： Donald J. Trump