任天堂の次世代機「Nintendo Switch 2」がいよいよ登場しますね！ 公式では初年度販売台数1500万台を目標に掲げていますが、業界の期待値よりは少し控えめな印象も。これについて、任天堂の古川俊太郎社長が、初期販売における最大の課題は「価格」であることを明かしました。
先日行われた投資家向け質疑応答で、古川社長は「Switch 2は初代Switchよりも高価になるため、初期ユーザーへの訴求に課題が生じることは認識しています」と説明。しかし、初代Switchのソフトとの互換性があるため、プラットフォームの継続性という点で、初期の販売を後押しする要素にもなると強調しました。
Switch 2の市場シェア拡大に向けて、任天堂は本体とゲームのバンドルパックも計画しているとのこと。初代Switchのような華々しいスタートダッシュを再現したい考えです。古川社長は「初年度の購入を促進するため、バンドルパックを通じて初代Switchの成功体験を再現することを目指しています」とコメントしています。
販売予測が保守的なのは生産能力の制約があるからでは？という問いに対しては、古川社長は明確に否定。「生産能力は販売予測の考慮要因ではありませんし、米国の関税や景気後退の可能性も販売計画には影響していません」と断言しました。さらに、任天堂は「Switch 2体験イベント」の開催前から生産能力の拡大に着手しており、需要の変動に柔軟に対応できる体制を整えているそうです。
予約の好調ぶりや、世界各地で開催された実機体験イベントでの高い評価にもかかわらず、古川社長は改めて注意を促しました。「たとえ発売時に華々しいスタートを切っても、年末商戦やその先まで販売の勢いを維持するのは容易ではないと認識しています」とのこと。
また、米国の関税問題も注目されています。古川社長は、米国が日本、ベトナム、カンボジアに10%、中国には最大145%の関税を課すシナリオに基づいて財務予測を行っていると明かしました。「将来的に関税政策に変更があった場合でも、プラットフォームの勢いと普及台数の成長を考慮しつつ、柔軟に対応策を調整していきます」と語っています。
via： VGC