Nintendo Switch 2 のお披露目から、世界中のゲーマーが本体が手元に届くのを心待ちにしていますよね。予約抽選も争奪戦になるほど、いかにこの最新次世代ハードが注目されているかが伺えます。みんな早く手に入れて遊びたい！ そんな発売日が目前に迫る中、なにやらきな臭い噂も飛び交うように……。
先日一部メディアで報じられた、任天堂が発売を予定している新ハード「Nintendo Switch 2」の卸売価格設定に関する問題について、任天堂は6月2日、公式声明を発表。その内容を否定し、「報道されている内容は事実ではない」と強調しました。
任天堂は次のように述べています。「『Nintendo Switch 2』の日本市場における卸売価格設定について報じられた内容につきましては、事実に反するものです。当社は、流通・小売店様との取引条件を公開しておりません。」
しかし、この公式発表が指しているのは、どうやらブルームバーグ日本版のある記事に対するものだと、ネット上では推測されています。その記事は「任天堂のSwitch 2、日本小売店に利益拡大の余地」という見出しで、多くの議論を呼び、各メディアで転載されました。
報道によると、複数の情報筋が明かしたところでは、「Switch 2」の卸売価格は特別に設定されており、小売店は本体1台あたり約5%の利益を得られるようになっているとのこと。これは、従来のゲーム機で一般的だった2%以下の水準を大きく上回る数字です。これにより、店舗側は「Switch 2」を店頭の最も目立つ場所に陳列するインセンティブが高まり、製品の露出度アップや、より多くの消費者に任天堂ブランドを知ってもらうことに繋がる、と報じられていました。
（※注：当該記事はその後、任天堂公式の否定声明が追記されています）
さて、この卸売業者側の利益についてですが、これまでゲーム機の利益率は非常に低く、中には本体を赤字で販売し、コントローラーや周辺機器、ゲームソフトで利益を補填する店舗もあったほどです。しかし、ここ数年でトレンドは変化。デジタル版ゲームが主流となり、プレイヤーはダウンロード版を購入する機会が増えました。これにより、店舗でのパッケージ版ゲームや周辺機器の利益も縮小し、小規模なゲームショップにとってはますます厳しい状況となっています。
「Switch 2」の発売が間近に迫り、関連する話題は引き続きヒートアップ中。今回、任天堂が自ら報道内容の否定に乗り出したのは、情報正確性への強いこだわりを示していると言えるでしょう。あとは新ハードが正式にプレイヤーの手に渡り、どんな評価が下されるのか、期待して待ちたいですね！