今や世界を席巻する日本のポップカルチャー。アニメやゲームといったコンテンツ産業は、日本のソフトパワーの根幹を成す存在と言っても過言ではありません。
そんな中、経済誌『Forbes JAPAN』が12月24日発売号で組んだ特集「2026年総予測 看懂新時代的 100 個問題」が話題です。なんと、日本のIPビジネスの最前線を走り、世界にその名を轟かせる二人の巨匠──庵野秀明監督と山崎貴監督によるスペシャル対談が実現！日本のエンタメコンテンツの未来について、熱く語り合いました。
Q：日本のコンテンツの海外売上は、この10年で約3倍に成長し、2023年には5.8兆円に達しました。これは半導体や鉄鋼の輸出額をも上回る数字です。Netflixなど配信プラットフォームの普及も踏まえ、「作品の届け方、作られ方」に変化は感じますか？
庵野秀明：
正直なところ、制作現場では特に大きな変化はありません。少なくとも意識の上では。環境は変わったかもしれませんが、僕自身は海外市場を意識して作品を作ったことは一度もないんです。僕が作るのは、あくまでも「ドメスティック（国内向け）」なもの。配給会社からはよく「海外では～」と言われますが、それは僕が目指すところではない。
僕のスタンスは一貫していて、「まず日本人が面白いと思うものを作る。その結果、海外の人が喜んでくれたら、それはもちろんありがたい」というものです。『エヴァンゲリオン劇場版』の時は、原作から製作、配給、宣伝まで全部自分たちでやった、いわば自主制作みたいなものでした。だからこそ誰にも干渉されず、採算も自己責任。作っている時は、海外のことなんて全く考えていませんでしたね。むしろ、その辺は山崎さんの方がよく聞かれるんじゃないですか？
山崎貴：
『ゴジラ-1.0』の制作中は、僕も海外市場のことは本当に1ミリも考えていませんでした。完成間近になって、東宝から『海外でも展開します』と言われて。しかも字幕版で、吹き替えじゃないって言うから、最初は「ずいぶんやる気ないな（笑）」なんて思ってたんですよ。
でも、コロナ禍を経て、北米では日本やアジアのアニメ・ドラマを字幕で観る習慣が根付いていて、むしろ「字幕がクールだ」という風潮になっていた。僕らが何かしたというより、時代が変わって、市場がすでに出来上がっていたんです。結果的にアメリカで実写日本映画の興行記録を塗り替えることになりましたが、正直、喜びよりも驚きの方が大きかったですね。
また山崎貴監督は、こうも語ります。
僕はずっと、日本の作品が海外で戦うための最大の武器は、逆説的ですが「海外を一切意識しないこと」、つまり“ドメスティック感”を極めることだと思っています。世界標準に合わせようとするなら、そんなことは僕らよりハリウッドの方がずっと上手い。日本作品の強みは、あの「なんか変だけど、妙に面白い」という独特の感覚なんです。最近ハリウッドがつまらなくなったと言われるのも、成功の方程式が固定化して、どれも同じように見えてしまうから。あえて“日本風”を狙うのではなく、日本人の感性でストレートに作ったものこそが、僕らにとって一番の武器になるんです。
Q：近年、日本政府もコンテンツ産業の振興を掲げ、2033年に海外売上20兆円という目標を打ち出しました。また、日本は自国映画のシェアが半分を超える数少ない国でもあります。産業の課題や政府の支援について、どうお考えですか？
庵野秀明：どうしてもまずお金の話になりがちですが、僕が重要だと思うのは、どれだけ稼いだかということよりも、非常に低いコストで日本の文化を世界中に届けられているという事実です。これは本当にすごいことで、国はもっとこの点を評価すべき。韓国も中国もやっているし、ハリウッドはもっと昔からやっている。コストパフォーマンスが抜群で、誰も傷つかない平和的な文化発信ですから。
山崎貴：戦後、日本人のアメリカに対するイメージが変わったのは、当時のアメリカのテレビドラマの影響が非常に大きいですよね。かつては「鬼畜米英」なんて言っていたのに、ドラマを観て「うわ、アメリカ人の暮らしって素敵だな」ってなった。韓国も同じで、コンテンツ産業が国力をダイレクトに引き上げています。
「日本の作品が好き」が「日本が好き」になり、ひいては「日本の製品が好き」につながる。こんなに低コストで効果絶大な国策はないのに、政府はようやくその重要性に気づいたところですよね。
しかし、庵野秀明監督は「現在の日本の危機」として、次のように警鐘を鳴らします。
今、僕が最も深刻だと感じている問題は、低年齢層、つまり子供たちに向けたアニメが本当に少なくなってしまったことです。僕が子供の頃は、ゴールデンタイムはほとんど子供向け番組で、アニメや特撮、科学番組が溢れていた。そういった作品が僕らの感性を育ててくれたんです。でも今は、少子化やテレビというメディアの変化、そしてバラエティ番組の増加で、その流れが完全に断ち切られてしまった。
もう一つの問題は、アニメや特撮、映画を一つの「歴史」として体系的に整理し、未来への道筋を示す人がほとんどいないこと。僕は今、アーカイブ（資料保存）活動に力を入れていますが、これは本来、国がやるべき事業であって、一企業や自治体が支えられる規模のものではありません。創作の過程をきちんと残すことで、次の世代が「昔はこうやって作っていたのか」と知り、「自分もこんな作品を作ってみたい」と思うきっかけになるんです。
一方、山崎貴監督は、日本政府が商業エンターテインメントをもっと重視すべきだと指摘します。
映画業界って、実は産業全体としてはずっと赤字続きで、たまに出る一本のメガヒット作でなんとか食いつないでいる、ギャンブルみたいな構造なんです。突き詰めれば、この業界はエンターテインメントで成り立っている。なのに、日本の学校教育では「アート（芸術）」は教えても、「エンターテインメント」はほとんど教えない。アメリカはアートとエンタメが両輪として機能しているのに、日本がこのまま商業エンタメを軽視し続ければ、産業はどんどんシュリンク（縮小）していくばかりです。
地方出身であるお二人は、子供時代に情報へ強く飢えていた経験も共通して語ります。アニメの特定の回をもう一度観たくても、数年後の再放送を待つしかなく、映画も都市部での公開から大きく遅れて地元にやってくる。その「一期一会」の感覚が、一回一回の鑑賞を真剣なものにさせ、創作への渇望が、後の成長のエネルギーになったと振り返ります。
そして、今の子供たちにも、自分たちが当時感じたような「どうしても観たい、すごくワクワクする」という気持ちを味わってほしい、と締めくくりました。
今回の対談からは、庵野、山崎両監督が、クリエイターとしての自身の立ち位置や次世代への強い想いを抱いていることが伺えます。そして、その創作姿勢はあくまでも“日本”に軸足を置いたもの。この揺るぎないこだわりと信念こそが、結果として彼らの作品を世界的な成功へと導いたのかもしれません。
via： Forbes JAPAN