コレクションや対戦で人気を集める「トレーディングカードゲーム（TCG）」市場が、今まさに爆発的な成長を遂げています。特に近年では『ポケモンカードゲーム』や『ONE PIECEカードゲーム』が市場を牽引する大人気タイトルとなっています。
そんな中、共同通信が報じたところによると、与党・自民党の有志議員がトレーディングカードゲーム産業の振興を目的とした議員連盟を設立する方針を固めたとのこと。近年深刻化している偽造カードの流通や、転売目的の買い占めといった問題に対し、ルール整備を検討するとしています。このニュースはネット上でも大きな話題となり、様々な意見が飛び交っています。
関係者によると、この議員連盟は自民党元選挙対策委員長の木原誠二氏が呼びかけ人代表となり、23日にも設立総会を開催。業界団体や経済産業省から市場の現状や課題についてヒアリングを行う予定とのことです。
近年、『ポケモンカードゲーム』や『遊戯王オフィシャルカードゲーム』をはじめとするTCGは、国内のみならず海外でも絶大な人気を誇り、市場規模は拡大の一途をたどっています。こうした状況を受け、議連では現在、主に店舗や民間の自主性に委ねられている取引環境について、制度やルールの整備を進めていくとしています。
自民党としては、TCGを日本のコンテンツ産業の重要な一つと位置づけ、市場の透明性を高めて健全な取引の仕組みを構築することで、海外展開をさらに後押ししたい考えです。
しかし、このニュースに対し、ネットユーザーからは「一体何をする組織なのかさっぱり分からない」「トレカが儲かるって話を聞きつけて首を突っ込んできただけでは？」といった冷ややかな声が上がっています。
偽造カードや買い占めといった問題は、フリマサイトなどのプラットフォーム側で対策すべき問題であって、よく分からない組織を作って解決する話ではないのでは、という指摘も見られます。
一方で、「海外勢による買い占めや、反社会的勢力の資金洗浄（マネーロンダリング）に利用されるのを防ぐためにも、ある程度のルール作りは必要かもしれない」と、一定の理解を示す意見もあります。
しかし、そうした意見を持つ人々の間でも、「ルールを作る政治家のほとんどは、実際にカードゲームで遊んだことなんてないだろう」「もし現場を知らない人たちがトンチンカンな規制を作ったら、一番迷惑するのは純粋にゲームを楽しんでいるプレイヤーたちだ」と、懸念する声は根強いようです。
中には、「政府が介入することで、TCG業界全体が潰されかねない」と強い危機感を抱くユーザーも。「もし『定価（希望小売価格）を超える価格でのカード売買を禁止する』なんて法律ができたら、シングルカード市場は完全に終わる」といった具体的な懸念も投稿されています。
また、「問題の根源はTCGそのものではない」として、「トレーディングカードゲーム議員連盟」なんて作るより、いっそ「転売ヤー撲滅議員連盟」でも作った方がいい、という本質を突いた意見も。
TCGだけを厳しく規制したところで、根本的な解決にはならない、というわけです。
そんな中、一部のユーモアあふれるユーザーからは、もし仮にTCGを管轄する「トレーディングカード庁」のようなものが設立されたら……という大喜利も始まっています。
デッキの構築にはマイナンバーカードの登録が必須になる。
警察がカードゲームにハマりだし、だんだん態度が横柄になる。
東京郊外に、まるで西部開拓時代のような新しい街ができる。
首都の正式名称が「ネオ・トーキョー・シティ」になる。
街中で腕にヘンな機械（デュエルディスク）を付けたやつらをやたらと見かけるようになる。
（どうやら『遊☆戯☆王』シリーズの世界観をベースに、現実の「TCG規制」がエスカレートした未来を想像しているようです。デュエルスタンバイ！）
現時点ではまだ「トレーディングカードゲーム議員連盟」の設立は正式決定ではありませんが、ネット上では悲観的な見方が多く、「政府のやり方では市場は良くならない。本当に取り締まるべきは、悪質な買い占めや転売ヤーだろう」という意見が根強いようです。
果たしてこの動きは、TCG業界にとって吉と出るか凶と出るか。今後の動向が注目されます。
▼ そんな中、22日には「一般財団法人 日本交換式カード協会」が設立されたことも発表されました。市場の維持と健全なカード文化の発展を目的としており、今後の関連議論において重要な役割を担うことになりそうです。