ソニー・インタラクティブエンタテインメント（SIE）がPlayStationのパッケージ版ゲーム市場から段階的に撤退すると決定したことを受け、一部のプレイヤーは8月最終週に「PlayStation Blackout」と称するオフラインボイコット運動を開始しました。彼らは、実体ディスクの撤退方針への不満を表明するため、PlayStation本体の使用を一時停止し、PlayStation Storeでの購入やPlayStation Plusなどのサービス更新を控えるよう呼びかけました。しかし、最新の分析によると、この抗議活動はプラットフォームに目立った影響を与えていないようです。
市場調査会社Circanaのアナリスト、マット・ピスカテラ氏は、ボイコット期間中、PlayStationのプレイヤー数とプラットフォーム全体の参加度に「顕著な変化は見られなかった」と述べています。具体的なデータは公開されていませんが、彼の観察からは、今回の行動が実際に与えた影響はかなり限定的だったことがうかがえます。
実際、このボイコット活動は当初からその効果に疑問符がつけられていました。というのも、活動時期がちょうど『グランド・セフト・オートVI』のゲームプレイ内容公開や、『コール オブ デューティ モダン・ウォーフェア 4』のベータテストと重なっていたためです。これら2つの人気タイトルは、同時期にプレイヤーのオンライン接続や消費を促進する可能性がありました。
現時点では、ソニーが実体ゲームの方針を変更する兆候は見られません。来年はPlayStationが物理メディアをサポートする最後の年となる見込みです。これには、『ゴッド・オブ・ウォー ラウフェイ』や、リリースが期待される『Intergalactic: The Heretic Prophet』といったタイトルが含まれており、これらがPlayStation独占のパッケージ版として発売される最後の作品群となる可能性もあります。
一方、次世代Xboxはディスクドライブを維持する可能性が噂されており、マイクロソフトは最近、一部のパッケージ版ゲームをデジタル化する機能をテストし始めています。もしソニーが最終的に実体市場から完全に撤退した場合、Xboxがこの市場の空白を埋めることになるのか、今後の動向が注目されます。
via： IGN