ソニー・インタラクティブエンタテインメント（Sony Interactive Entertainment LLC、以下SIE）は先日、2028年1月をもってPlayStationコンソール向け新作ゲームのディスク生産を終了すると発表。ゲームの保存や所有権をめぐり、多くのプレイヤーから反発の声が上がっている。そんな中、元PlayStation Worldwide Studios会長のショーン・レイデン（Shawn Layden）も、この決定は最も忠実なコアゲーマーを軽視しているのではないかと公然と疑問を投げかけた。
レイデンは先日、ポッドキャスト『The Expansion Pass』に出演し、ダウンロード版によってゲームの購入やプレイが便利になったことは事実だと語った。
「プレイヤーは確かに……そう、僕たちはダウンロード版が好きだ。みんな『店までゲームを買いに行くより、ダウンロードするほうが便利だ！』と言う。でも違う。ダウンロードが本当に便利なのは、リビングを横切って、ゲームディスクを本体に入れるよりも簡単だからだ」
「ただ、特にゲーム業界では、仮に80％がダウンロード版を選び、20％がそうではないとして、実際の割合がどうであれ、その20％は非常に、非常に重要だと思う。彼らの多くは、最も忠実なコアゲーマーだからだ。しかも、ゲームを2本ずつ買い、1本は永久に未開封のまま保管し、もう1本をプレイするような人も少なくない」
レイデンによると、ここで本当に議論すべき核心は「所有権」だ。ゲームが完全にデジタル化されたとき、プレイヤーが購入しているのは本当に自分のものになる商品なのか。それとも、プラットフォーム側に管理されたアクセス権を得ているだけなのか。
「議論は『そのゲームを所有しているのか』から、『デジタル資産を利用する権利を得ただけなのか』へと変わっていく。あるものを転売できないなら、それを本当に所有しているとは言えない。所有していないのなら、いったい何を買っているのか？ 買っているのが単なる『アクセス権』にすぎないなら、正直なところ、それほど魅力的には聞こえない」
さらにレイデンは、ライセンスやプラットフォーム側の方針によってデジタルコンテンツが消える可能性を考えれば、プレイヤーが最悪の事態を想定し始めるのは当然だと指摘した。
「人間とはそういうものだ。頭の中で、考え得る最悪のシナリオをすべてシミュレーションする。それはブランドに非常に大きなダメージを与え、その評価を深刻に損なうことになる」
ゲームディスクの段階的な退場によって、ソニーは生産や物流にかかるコストを削減できるかもしれない。しかし、コレクションや中古売買、長期保存を重視するプレイヤーにとって、今後も「ゲームを買うこと」が「ゲームを所有すること」を意味するのか。この問題は、PlayStationが向き合い続けなければならない大きな争点となりそうだ。