『Minecraft』クリエイターが「ゲームを終わらせるな」と大手ゲーム会社に反論、議論を呼ぶ:「ゲームを買うことが所有ではないなら、海賊版も盗みではない」

『Minecraft』のクリエイターであるマルクス・ペルソン(Markus Persson、通称Notch)が、ゲームの所有権とサーバー閉鎖の問題について、再び物議を醸す発言をし、インターネット上で大きな議論を巻き起こしている。

今回の発言は、最近盛り上がりを見せている「Stop Killing Games(ゲームを終わらせるな)」という請願活動に対するものだ。この活動は、開発元や販売元がサーバーを永久に閉鎖することで、プレイヤーが購入済みのゲームをプレイできなくなることを禁止することを目的としている。現在までに約130万件の署名が集まっており、欧州および英国議会での関連法制定を目指している。

この問題のきっかけの一つは、ユービーアイソフト(Ubisoft)が『ザ クルー』(The Crew)のサーバー閉鎖を発表し、プレイヤーがゲームにアクセスできなくなることだ。このような事例が増えるにつれ、多くのプレイヤーが、自分たちのゲームに対する「購入権」が本当に意味をなしているのか疑問を呈している。

これに対し、ペルソンは「ゲームを買うことが購入ではないなら、海賊版も盗みではない」と批判した。

ペルソンは、以前のゲームではプレイヤーが独自のサーバーを構築できることが多く、公式の運営が終了してもプレイヤーがゲームの寿命を延ばすことができたと指摘する。彼は、現在のゲーム業界が「レンタル式所有」へと移行しつつあり、物理的財産とデジタル財産の境界が曖昧になり、消費者の権利が脅かされていると暗に批判した。

ペルソンは以前から歯に衣着せぬ発言で知られており、2012年には、もしプレイヤーが一時的にゲームを買えないなら「海賊版を使えばいい」と公言し、後で余裕ができたら正規版を購入すればよいと述べた。さらに2011年のゲーム開発者会議では、「車を盗めば世界から車が1台減るが、海賊版ゲームは世界にコピーを1つ増やし、潜在的なファンを増やすことさえある」と断言している。

しかし、後にユービーアイソフト、テイクツー(Take-Two)、ワーナー(Warner)、ライアットゲームズ(Riot Games)、アクティビジョン・ブリザード(Activision Blizzard)、マイクロソフト(Microsoft)、任天堂(Nintendo)など30社以上の大手ゲーム会社を代表する業界団体「Video Games Europe」は反対意見を表明した。「プライベートサーバーはセキュリティやコミュニティの安全管理体制が不十分であり、元の開発元が法的リスクを負う可能性があります。さらに、多くのゲームは元々オンラインプレイを前提に設計されており、機能の維持を強制すれば開発コストが過剰になり、創作の自由が著しく制限されるでしょう」と反論した。

ペルソンの言葉は極端ではあるものの、デジタル時代における消費者の権利とゲーム保存という長年の問題点を浮き彫りにしている。「買い切り制」が名ばかりとなり、実態を伴わないとき、プレイヤーは本当に自分のゲームを所有していると言えるのだろうか?所有権とデジタル資産を巡るこの議論は、まだ始まったばかりなのかもしれない。