任天堂の古川俊太郎社長が先日、日本のメディアのインタビューに応じ、次世代機『Nintendo Switch 2』の円滑な発売に向けて、転売ヤーによる買い占めや市場供給への影響を防ぐため、複数の対策を講じる方針を明らかにしました。これまでの経験に基づき、新ハードの十分な在庫を確保し、市場の需要に応える準備を進めていると強調しています。
『日本経済新聞』の報道によると、古川社長はインタビューで、「これまでの経験を踏まえ、転売などの問題に対し、あらゆる対策を講じるべく、現在積極的に準備を進めている」と語りました。この発言は、任天堂が『Nintendo Switch 2』発売時に発生しうる転売問題に対し、すでに具体的な対策を練っており、初代Switch発売時の供給不足による転売騒動の二の舞を避ける強い意志を示していると言えるでしょう。
ちなみに、報道によれば、任天堂は当初2024年末に次世代機『Nintendo Switch 2』を発表する予定だったものの、最終的に発売を延期。これは、新ハードの十分な初期在庫と強力なローンチタイトルを確保し、転売ヤーによる買い占めや価格吊り上げのリスクを低減するためとされています。
気になる価格設定については、古川社長は「任天堂製品に期待される、お客様にとって手の届きやすい価格を考慮する」とコメント。新ハードも引き続き「お財布に優しい」価格帯を維持し、より多くのプレイヤーを呼び込みたい考えがうかがえます。
また、古川社長は「初代『Nintendo Switch』への市場の需要がある限り、現行機をサポートし続ける」とも強調しています。だからこそ、『Pokémon LEGENDS Z-A』（ポケモンレジェンズ Z-A）や『メトロイドプライム4 ビヨンド』といった注目作が、現行の初代『Nintendo Switch』向けに発表されているわけですね。
市場予測：『Nintendo Switch 2』、2025年の米国販売台数は400万台突破か！
さらに、市場調査会社Circanaは、『Nintendo Switch 2』が2025年上半期に発売された場合、米国での販売台数が400万台を突破し、その年のゲーム機総販売台数の3分の1を占める可能性があると予測しています。
また、別の分析会社DFC Intelligenceは、『Nintendo Switch 2』の2028年末までの販売台数が8000万台を超えるとの予測を発表。これは初代Switchの発売から3年間の販売台数5577万台を上回る数字で、期待の高さがうかがえます。さらに、東洋証券のアナリスト安田秀樹氏も、『Nintendo Switch 2』が発売から3ヶ月で600万台の販売を達成すると見ており、市場の新ハードへの期待値がとんでもなく高いことがわかりますね！
via： 日経新聞