任天堂の最新ハード『Nintendo Switch 2』がアメリカで449.99ドル（約7万円）で発売されることが発表されましたが、多くのゲーマーが予想していたよりも高めの価格設定に「え、マジ！？」と驚きの声が上がっています。この価格、実はドナルド・トランプ元大統領が提唱する新たな輸入関税政策を先読みした任天堂の戦略なのでは？ と専門家は分析しています。
最近、トランプ氏は各国からの輸入品に対してド派手に関税を引き上げており、特に中国や日本には「えげつない」レベルの懲罰的関税を課しています。今週水曜日には、すべての輸入品に一律10%の関税を課すと発表。さらに中国には54%、日本には24%と、とんでもない税率をぶち上げています。そして、任天堂がSwitchの生産ラインの一部を移管しているベトナムとカンボジアも、それぞれ46%と49%という高額な関税の対象になっているんです。これは痛い！
ゲーム業界アナリストでKantan Games創設者のセルカン・トト氏は、「『Switch 2』の価格設定には、こうしたリスクがすでに織り込まれている可能性が高い」と指摘。「この価格は、将来的なサプライチェーンコストの増加に対する任天堂の『防衛策』とも言えるでしょう」とコメントしています。
『フィナンシャル・タイムズ』（FT）の報道によると、任天堂はトランプ氏が初めて大統領だった頃から、一部のハードウェア生産を東南アジア地域へ移管する動きを進めていたそうです。FTが引用したMST Financialのアナリスト、デイビッド・ギブソン氏の話では、今年1月にはわずか5日間で38.3万台以上の『Switch 2』がベトナムからアメリカ市場へ出荷されたとのこと。これは、新関税が正式に発動される（4月9日施行予定）前に、駆け込みで在庫を確保しようとした動きではないかと見られています。まさに「賢い！」の一言ですね。
こうした「先手必勝」の動きは、将来的なコスト増を抑えるだけでなく、『Switch 2』の安定供給にも繋がりそうです。しかし、もしアメリカの関税政策が今後も厳しくなるようなら、ゲーム機市場全体の価格がさらに変動する可能性も。これは任天堂だけでなく、他のテクノロジー企業にとっても「マジかよ…」と頭を抱えるような大きな課題となりそうです。
via： FT