マイクロソフトが『Halo: Combat Evolved』のリマスター版を2026年にPlayStationプラットフォームでリリースすると発表。これはXbox独占時代の正式な終焉を告げ、20年にわたる「ゲーム機戦争」の最終章と見られている。
しかし、この業界の変革は思わぬ形で政治的話題へと波及した。ホワイトハウスの公式アカウントが先日、AI生成画像を公開。そこには『Halo』の主人公マスターチーフに扮したドナルド・トランプ前米大統領が、エナジーソードを手にホワイトハウス前で敬礼する姿が描かれていた。ユーモラスなオマージュに見えたこの画像は、誤ったアメリカ国旗が描かれていたことで物議を醸している。
このAI画像に描かれた国旗には、アメリカ50州を表す50個の星ではなく、わずか40個の星しかなかったという。この誤りは瞬く間にネットユーザーの間で話題となり、「トランプは10州を削除するつもりなのか？」と冗談を言う者もいれば、AI画像生成の潜在的なリスクや政治的濫用を示唆しているのではないかと疑問を呈する声も上がった。
悪ふざけ、マーケティング、あるいは単なる操作ミスであったにせよ、この画像は短期間でSNSを席巻し、閲覧数は930万回を突破。世論の注目の的となった。
『Halo: Combat Evolved』のリマスター版は、2001年の名作『Halo: Combat Evolved』の重製版であり、Xbox Series X／S、PC、そしてPS5プラットフォームで同時リリースされる予定だ。シリーズがPlayStation陣営に参入するのはこれが初めてであり、マイクロソフトがマルチプラットフォーム戦略へと完全に転換したことを象徴している。
外部からは、ホワイトハウスが今回ゲーム機話題に「参戦」したのは、若い有権者やゲーマー層との距離を縮めるためではないかと推測されている。しかし、このようなクリエイティブなマーケティングは、AIの誤りによって裏目に出た形だ。
さらに皮肉なことに、トランプ氏自身は暴力的なビデオゲームを度々批判してきた。2019年、銃乱射事件に言及した際、「我々は暴力文化の美化をやめなければならない。これには血なまぐさく、広く普及しているビデオゲームも含まれる」と発言している。それが今、彼は『Halo』のマスターチーフの姿で登場し、強い対比を生んでいる。
トランプ陣営がAI画像を使って政治宣伝を行うのは、これが初めてではない。今年5月には、AI生成された「教皇版トランプ」の画像が宗教界の反発を招いた。また、ホワイトハウスはこれまでにも、トランプ氏が「スーパーマン」や『スター・ウォーズ』の「ジェダイ」に扮した画像を公開しており、いずれも不適切なタイミングと内容で物議を醸している。
via： IGN