マイクロソフトが先日、米国のXbox本体価格を全面的に引き上げると発表し、ゲーム業界内外で注目を集めている。公式は「マクロ経済環境の変化」を理由としているが、元Blizzard Entertainment社長のMike Ybarra氏は、これは関税問題ではなく、マイクロソフト社内の利益構造に根差した深い問題だと指摘した。
発表によると、Xbox Series Xは649.99ドル、デジタル版は599.99ドルに値上げされ、Xbox Series Sは512MB版が399.99ドル、1TB版が449.99ドルとなる。今回の値上げは米国市場のみを対象としているため、当初は関税が主な原因だと見られていた。しかし、Ybarra氏は自身のSNSで、これは単なる口実に過ぎないと強調。「ゲーム機の値上げは関税問題ではなく、利益の問題だ。利益が不足している真の原因は、表面的な関税ではなく、より深い経営状況にある」と述べた。
Ybarra氏は、今年5月にXboxが一度値上げされた際、関税上昇が理由で「やむを得ない」とされたが、今回は新たな関税の増加がないにもかかわらず価格が引き上げられており、明らかに別の理由があると指摘した。
「これは単なる継続的な値上げの口実に過ぎず、企業は自社の問題を消費者に押し付けているに過ぎない」とYbarra氏は語った。
マイクロソフト側は具体的な説明をしていないものの、最新の決算報告では、会社全体の売上が18%成長し、Xbox Game Passの年間収益は50億ドル近くに達している。こうしたデータは批判の声をさらに強めており、多くのプレイヤーが値上げの正当性に疑問を呈し、外部環境に責任を転嫁するよりも、自社の運営と戦略を直視すべきだと考えている。
一方、ソニーも今年8月にPlayStation 5の価格を値上げした。標準版は549.99ドル、デジタル版は499.99ドル、そしてPS5 Proは749.99ドルとなった。大手ゲーム機メーカー2社が相次いで価格を調整したことは、業界全体がコストと利益の圧力に直面していることを示しているが、これが市場要因なのか、それとも企業の戦略的な操作なのかは、引き続き注視する必要がある。
via： Eurogamer.net