エレクトロニック・アーツ（EA）が先日、サウジアラビアとプライベートエクイティファンドに550億ドルで売却されると発表したことで、ゲーム業界内外に衝撃が走った。この発表後、市場や社内従業員の間では将来への不安が広がり続けており、信用格付けの引き下げ、AIへの大賭博、そして人権問題やリストラリスクに対する従業員の懸念など、この史上2番目に大きなゲーム買収案件に暗い影を落としている。
米ブルームバーグの報道によると、S&Pグローバル・レーティングとムーディーズ・レーティングスは、EAの信用格付けを「ジャンク級」に引き下げる計画だという。その理由は、この取引が200億ドルの高金利ローンによって支えられ、高利回り債とレバレッジドローンによるクロスボーダー取引で完了するためだ。これに対し、アナリストは、この負債がEAに重い負担を課し、会社の経営モデルを根本的に変える可能性があると指摘している。
最も注目される焦点の一つは、EA傘下スタジオの将来だ。Respawn Entertainmentは近年、度重なるリストラとプロジェクトの中止を経験しており、BioWareに至っては売却される可能性も報じられている。かつて『ドラゴンエイジ』や『マスエフェクト』で名を馳せたこのスタジオは、現在単一のプロジェクトしか手掛けておらず、開発者たちはサウジアラビア主導の下でさらなる縮小を懸念している。
元プロジェクトディレクターのマーク・ダラは、BioWareが進歩的な価値観を放棄させられるようなことがあれば、世間の反応は「壊滅的」になるだろうと警告している。
同時に、EAがこれまで掲げてきた多様性と包容性の方針も試練に直面している。従業員は、サウジアラビアの人権記録を鑑み、LGBTQ関連のゲームコンテンツが削減される可能性や、トランスジェンダーおよび性的少数者の従業員が真っ先に影響を受けることを懸念している。ある従業員は「アンドリュー・ウィルソンによるこの取引は、女性とLGBTQの従業員に対して『くたばれ』と言っているようなものだ」と語気を強めた。
また、新オーナーがEAのAI計画を加速させるかどうかも注目されている。CEOのアンドリュー・ウィルソンはかつてAIを「事業の中核」と主張しており、投資家もAIによるコスト削減が巨額の負債を支えることを期待している。しかし、従業員によると、AIはカスタマーサービスの一部に適用されているものの、ゲーム開発への実際の効果はまだ限定的であり、この大賭博が約束通りに実現するかどうか疑問視されている。
さらに、マイクロソフトによるアクティビジョン・ブリザード買収がバイデン政権下で厳しく審査されたのとは異なり、現在のトランプ政権はサウジアラビアに友好的な姿勢を示している上、現米国大統領の義理の息子であるジャレッド・クシュナーも買収側の一員であることから、規制当局による抵抗は限定的であると広く予想されている。そのため、ある関係者は「大統領の義理の息子を拒否する規制当局がいるだろうか？」と率直に語っている。
EAにとって、この取引は資金と非公開化の自由をもたらすかもしれないが、それに伴う負債圧力、人権への懸念、そして文化的な衝突は、同社と傘下スタジオを前例のない危機に陥れる可能性がある。
via： Bloomberg News